パソコンを捨てるときに道楽親父の独り言/ウェブリブログ

パソコンを捨てるときに

<< 作成日時： 2008/12/01 22:14 >>

　これから大掃除の時期である。ゴミを捨てる手順は分別収集やリサイクル法で細分化されて規制が伴うから掃除の後始末が悩みの元だ。仕事休みの年末に行えばゴミと年を越すので、先月は家の中に置きっ放しにしていたディスクトップパソコン４台を買い取りで処分した。
　パソコンリサイクル法【注】が施行される前の機種は手続きが複雑で回収は有料だから後回しになりがちだ（ＯＳがウィンドーズなら95、98ＳＥ、ＭｅやＸＰの一部などだ）。パソコンシｮップヘ何度も持参するのも面倒だったが狭い部屋がようやくすっきりした。そこでパソコンの捨て方を整理しておきたい。

●データ消去は自分で

　ハードディスクが壊れていなければデータ削除ソフトを使えば簡単である。フォーマットだけではデータを読み取れるので乱数処理を複数行って読み取れないようにする方法だが、ハードディスクが破損したときはこれができない。
　また、買い取りなど他人の手に渡る可能性があるときはデータを完全に消去する必要がある。そのためにパソコンからハードディスクを取り出して破壊するのもわずらわしかった。ハードディスクの中に円盤が２つ入っていたり、１台の中にハードディスクが２つ入っていて７つ分解するとうんざりした。
　余計なことですが分解にはプラスドライバーでなく六角形の卜ルクスドライバーが必要なときもある〔ホームセンターに売っています。わたしの場合はべツセル社のＴ７Ｈがサイズ的に合いました〕。

●物理的破壊は甘くない

　物理的破壊はＹｏｕＴｕｂｅの動画や有限責任中間法人パソコン３Ｒ推進センター〔ＰＣ３Ｒ〕サイトの図解で確めてほしい。ハンマーで叩けば済むような説明があるけどケース＝筺体(きょうたい）が厚くて固く、中に円盤が２つ入っていることもある。ケースを少し叩いたぐらいでは壊れない。中に入っている円盤が厚くて固いのも分解して気づいた次第である。
　メーカーによってずいぶん頑丈に作ったケースもある。やっぱり分解して円盤を取り出すほうがスマー卜で確実だ。作業はそれほど難しくはないからぜひ試してみよう。業者に任せればけっこう高い作業料である。

●捨てる方法は２つ

　パソコンの廃棄は一般ゴミと別の手続で行う。勝手に捨てられない。合法的に行うには２つの方法がある。
　ひとつは先ほどのＰＣ３Ｒhttp://www.pc3r.jp/index.htmlを通じて行うものだ。これは廃棄する方法である。本体とデイスプレーのメーカーが異なる場合はそれぞれに連絡して引取依頼を申し込むのがわずらわしい。引取手数料を郵便局へ振込むのも面倒で時間もかかる。１度行って妻はわずらわしさに何度不満を並べたことか。
　もうひとつが買取りだ。こちらは部品の再利用のためだからデータを完全に消去する必要がある。パソコンにはレアメタルなどの金属があり、メモリーなどの部品も再利用されるようだ。パソコンショップが行ったり、巡回移動車が無料引取するタイプである。今回はショップで１台100円の買取りをしてくれた。

●どれだけ回収されているか

　せっかくだからパソコンがどれくらい回収されているかを調べてみた。上記のＰＣ３Ｒのサイ卜に３ケ月ごとの回収実績が数字とグラフで示されている。タイトルは「家庭から廃棄された使用済パソコンの回収・リサイクル実績」である。平成20年度４～６月は合計86,763台だ。ディスクトップ本体が31,488台でノートブック16,355台、残りがディスプレー装置である。
　これが多いか少ないかは分からない。年間なら32万台である。わずらわしい手順を踏んでもこれだけ行う人がこれほどいるのに感心した。法律を守ろうとする人がこんなにいるのである。

●もう少し手続を簡単に

　ゴミ捨場を通り過ぎるたびに不法廃棄されたパソコンが目にする。後片付けをする方々も大変である。警告の貼り紙もむなしい。資源クサイクル法を知らないのだろうか。
　ひとつの原因はＰＣ３Ｒ回収の手続のわずらわしさや家電量販店で取り扱わないことだろう。わたしは数年前に有料で良いから引き取ってと量販店に申し出て拒ばまれたことがある。資源の有効利用を図るのなら手続を簡素化して死蔵させたり、不法投棄させないことも大切だろう。

【注】パソコンリサイクル法は通称です。略称は「資源有効利用促進法」といい、平成15（2003）年10月１日から始まりました。メーカーが回収することになっています。以上はＰＣ３Ｒのサイトの記載をもとにしましたが、環境省サイトの解説は「資源の有効な利用の促進に関する法律」とし、平成12年５月に成立し平成13年４月に施行されたそうです。どっちを信じたらいいんでしょうか。
　ともあれエアコン・テレビ・冷蔵庫などの家電を対象にした家電リサイクル法〔特定家庭用機器再商品化法〕とは別な法律です。
　ＰＣ３Ｒのパンフレットによれば、《平成15（2003）年９月までに販売された「ＰＣリサイクルマーク」の付いていないパソコンは、回収再資源化料金をお客様に負担いただきます》とあります。また、《「ＰＣリサイクルマーク」の付いたパソコンでも万一メーカーが倒産したなどの場合は回収再資源化料金が必要となる》そうです。